SUSTAINABILITY サステナビリティ

マテリアリティ（重要課題）の特定

ワーキング・グループを中心に、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の視点に基づき、SDGs、GRIスタンダード、ISO26000等と照らし合わせながら、当社にとっての重要な課題を幅広く洗い出し、マテリアリティ候補をリストアップしました。このリストに対し、「社会的な重要性」、「重視する価値観」、「自社の強み」の3つの評価軸に基づいて優先順位付けを実施しました。高い評価を得た項目をベースに、議論を重ね、2022年5月のサステナビリティ委員会にて、当社の存在意義や当社が提供すべき価値について議論した結果、11項目を特定しました。

マテリアリティの特定と見直しプロセス

環境方針・行動方針

当社グループは「産業の発展と豊かな社会の実現」を経営の基本的な理念として事業活動を進めており、その達成に向けてISO14001をベースとした環境マネジメントシステムを以下の基本方針に基づき構築しています
当社は「環境保全先進企業」を目指し、地域、及び地球環境保全を企業活動の重要な柱の一つと捉え、全社を挙げて取り組みます。

TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）への賛同と取組み

当社は2021年12月にTCFDへの賛同を表明し、同コンソーシアムに参画しました。
近年の地球規模での気候変動は、様々な形で社会に大きな影響を与えており、近い将来、地球環境や市民生活に深刻な打撃を与えると予想されています。当社は気候変動への対応を重大な経営課題と受け止め、リスクに的確に対応すると共に、収益機会を積極的に活用してまいります。
具体的な取り組みの成果指標の一つとして、自社におけるCO2排出量を「2030年度までに2013年度比50％削減」「2050年度にはカーボンニュートラルの実現」を目標としました。

TCFD提言に基づく情報開示はこちら

環境負荷低減活動

購買・生産・販売・物流・技術開発など全ての企業活動においてライフサイクルを考慮し、持続可能な資源の活用や省エネルギー・リサイクル・再使用・汚染の予防・廃棄物の削減等、環境負荷低減と環境パフォーマンスの向上に努めています。

耐火物リサイクルの推進

使用後耐火物のリサイクルにより、原料製造時のCO2削減・鉱物資源の保全に加え、お客様のゼロエミッションへの貢献により、環境負荷低減を進めております。
また、安定確保ができる代替原料として、原料の安定調達の強化にも繋がります。

当社グループの耐火物における
資源循環の概念図

• 輸送エネルギー原単位（2013年度=指数100）

  

• 製造工程内産廃発生原単位（2013年度=指数100）

  

環境教育・環境コミュニケーション

当社の業務を行うすべての者が自覚と認識を持って積極的に環境保全活動に取り組むよう、全社を挙げて啓発活動を展開し、環境意識向上を図っています。企業活動の対象となるすべての地域・分野における社会的責任を果たすべく、積極的な情報開示、収集に努め、社会と一体となって環境保護や地球環境保全に貢献します。

「安全に強い人づくり」の活動の柱として、2021年10月にVR（バーチャルリアリティー）危険体感装置を導入し、これまでに約1000人の従業員がVRによる危険体感訓練を受講しました。
VR危険体感装置は3機導入し、西日本工場に1機、東日本工場に1機常設し、もう1機は関係会社を含む各事業所貸出用として運用しています。また2022年4月には西日本工場岡山製造部に広さ270㎡の危険体感訓練所を開設しました。訓練所内には、回転体への巻き込まれ、感電、エアーシリンダーの挟まれ等11種類の実体感機を設置しています。訓練所内の研修室にはVR危険体感装置も常設しており、実体感機とVR訓練を同時に受講することが可能となっています。